Evolve logo オンデマンド配信 Evolve 2023 Tokyo|AI、データと分析の先進事例を紹介
  • Cloudera Cloudera
  • 2015年5月14日

     

    米国カルフォルニア州パロアルト - 2015年5月4日 発: Apache Hadoop™ をベースとした企業向けデータ分析マネジメント分野のリーダーであるCloudera(本社:カリフォルニア州パロアルト、CEO:Tom Reilly)は本日、キャップジェミニのSAP HANA® およびCloudera Enterpriseのための、新しいリファレンスアーキテクチャのサポートを開始する、と発表しました。これでエンタープライズは、次世代のデータマネージメントと分析のためのプラットフォームに移行するための、総合的なフレームワークを利用可能になります。

    Clouderaの集中型プラットフォームは、あらゆるデータを機動的にかつ高いコスト効果で管理し、既存のインフラやツールと統合することも可能です。さらにカスタマーは、キャップジェミニのリファレンスアーキテクチャを利用して、ERPやCRM、センサーシステム、クリックストリーム、クラウドベースのソーシャルメディアなど、どんな構造のデータからでも、知見を得られるようになります。

    キャップジェミニは、Cloudera EnterpriseとSAP HANA®およびビジネスインテリジェンス (BI) ソリューションであるBusinessObjectsTMを連携するリファレンスアーキテクチャと同時に、SAP、ClouderaおよびIntelと共同で、SAP HANAプラットフォームのリアルタイム機能とCloudera Enterpriseの広範な分析結果を統合する、リファレンスアーキテクチャの設計と検証を行ないました。

    Clouderaのコーポレートおよびビジネス開発担当バイスプレジデント Tim Stevens は次のように述べています。「ClouderaのエンタープライズデータハブとSAP HANAのエコシステムを連携させたことで、キャップジェミニのクライアントは、自社環境のデータを高いコスト効率で拡張できます。これは、構造化データと非構造化データの統合に向けた新しいユースケースを提供します。結果的にカスタマーは、より広範で長期にわたるデータを、これまで以上に緻密に分析できます。このリファレンスアーキテクチャは、互いに補完し合うテクノロジーを統合するための先駆的なフレームワークであり、実際の導入にあたり、高いコスト効率でメリットを生むための手本になるものです」

    アジャイルなカスタマーを育むリファレンスアーキテクチャ

    このリファレンスアーキテクチャで、既存のSAPアプリケーションをベースにしたランドスケープを、現代的なものに変えることができます。既存のデータを最大限活用することでビジネスの重要な知見を得たり、これまで以上に多くの過去データやデータセットを活用することも、容易な分析で可能になります。例えば:

    • 通信サービスプロバイダーは、高い付加価値を提供するネットワークユーザーをリアルタイムに特定できることで、より優れたネットワーク最適化戦略を構築することができます。
    • 小売業では、適切なカスタマー対応策を (Next Best Action) を適用し、ディジタルチャネルや店舗でのブランドに対するインタラクションを総合的に捉えることで、カスタマーのロイヤルティ向上と、より効果的な販売と在庫予測が可能になります。
    • 製造業では、バリューチェーン全体のマシンデータをリアルタイムに収集し、分析することで、生産と流通の最適化を図ることができます。
    • ライフサイエンス企業は、ヘルスケアをパーソナライズすることで、不要な救急来院数を抑えることができます。

    こうした業界に限らず、金融サービス、航空宇宙および防衛産業、自動車産業などでも、キャップジェミニ、SAP、Intel、およびClouderaは、カスタマーの個別のニーズに最適なユースケースを特定し優先順位付けする「ビッグデータ革新ワークショップ (Big Data Innovation Workshop)」の実施を提案しています。

    キャップジェミニ Insights & Dataのビッグデータソリューションディレクターである Anne-Laure Thieullent氏は、次のように述べています。「Cloudera、SAP、Intelが互いのテクノロジーを持ち寄ることで、カスタマーに極めて大きな価値を提供することができます。Hadoopは、SAPのカスタマーが自社の情報に基づく解析的分析を可能にし、SAP HANAの機能をさらに強化することで、自社のビジネスやカスタマーの全体像を把握することができます。キャップジェミニは、この新しいリファレンスアーキテクチャを使って、小売業と製造業を手始めに、業界固有のソリューションを開発しています」

    このアーキテクチャは、さまざまなタイプのデータをその場で処理する新しいデータプラットフォーム、Impalaによるビジネスインテリジェンスの最適化、SAP HANAのスマートデータアクセスによる仮想化、SAP HANA上のリアルタイムビジネスプロセス統合、などに貢献します。

     

    関係者のコメント

    「このSAP HANAとHadoopの統合リファレンスアーキテクチャにより、SAPのカスタマーは、膨大な量のデータから現実的な知見を、簡単に引き出すことができます」

    — SAP、SAP HANAプラットフォームソリューショングループ バイスプレジデント Matthew Zenus氏

    「SAP、Cloudera、キャップジェミニという戦略的パートナーとの協業で、最善のソリューションを提供することができます。ClouderaとSAPとの協業関係は数年に至り、分析ソリューションがIntel Xeonプラットフォームで最適に稼働するよう、チューニングを行なってきました。本日のキャップジェミニに関するClouderaの発表は、そうした成果の表れであり、Apache Hadoopの利用を考えているSAP HANAのカスタマーを、いっそう引き付けることになるでしょう」

    — Intel、クラウドインフラストラクチャグループ バイスプレジデント兼ジェネラルマネージャー Jason Waxman氏

    Clouderaについて

    Cloudera は、業界初の Apache Hadoop™ 上のエンタープライズデータハブである、ビッグデータ向け統合プラットフォームで、エンタープライズデータマネージメントの変革を続けています。Cloudera は、すべてのデータを1ヶ所にストアし、処理・分析することで、既存の投資に対する価値を高めると同時に、全く新たな方法でデータから価値を引き出すための手段を提供します。保存、アクセス、管理、分析、セキュリティ、検索など、重要な業務データを扱う上で必要なソフトウェアを含む、エンタープライズデータハブに必要なすべてを提供できるのは、Cloudera だけです。また、Hadoop プロフェッショナルの有数の育成機関として、全世界で 30,000 名以上の人々を教育してきました。さらに、1,450以上のパートナーとベテランのプロフェッショナル・チームが高い時間価値を提供します。エンタープライズデータハブを確実に稼動させるために必要となる、予知・予見的なプロアクティブサポートを提供できるのは Cloudera だけです。すべての業界の先端企業や世界中の公的機関で、Cloudera はその実務に活用されています。

    ▼Cloudera の情報は下記よりご覧いただけます。

    ・ウェブサイト : http://www.cloudera.co.jp/

    ・ブログ : http://www.cloudera.co.jp/blog

    ・Twitter : http://twitter.com/#!/clouderajp

    ・Facebook : http://www.facebook.com/Cloudera.Japan

     

    【報道関係者の方からのお問い合わせ先】

    Cloudera株式会社
    マーケティング担当:木林
    press-jp@cloudera.com

    Cloudera、Cloudera’s Platform for Big Data、Cloudera Enterprise Data Hub Edition、Cloudera Enterprise Flex Edition、Cloudera Enterprise Basic EditionおよびCDHは、Cloudera Inc.の米国および他国の管轄権における商標または登録商標です。その他の社名および製品名は一般にその標章または商標です。

    他の社名および製品名は一般にその標章または商標です。

    SAP、SAP HANA、BusinessObjects、SAPPHIRE、その他SAP製品およびサービス名ならびにロゴはSAP SE(またはSAP関連会社)のドイツおよびその他の国における商標または登録商標です。商標に関する詳細な情報と注意事項については、http://www.sap.com/corporate-en/legal/copyright/index.epxをご覧ください。

    SAPの将来予想に関する記述

    本書に含まれる表現は、すべて歴史的な事実とは限らず、1995年米国民事証券訴訟改革法 (U.S. Private Securities Litigation Reform Act of 1995) に定義されている将来予想に関する記述 (forward-looking statements) に該当する情報が含まれています。SAPは「予測する」、「推測する」、「期待する」、「予想する」、「するつもりである」、「かもしれない」、「計画する」、「推定する」、「予見する」、「のはずである」、「おそらく」、またはそれらに匹敵する表現を将来予想に関する記述として使用します。そのような将来予想に関する記述には、リスクや不確実性があり、実際の結果は記述されている予想内容と著しく異なる可能性があります。SAPの将来的な財務状況に影響を及ぼす可能性のある要因は、米証券取引委員会証券取引委員会 (SEC – U.S. Securities and Exchange Commission) に対する、SAPのForm F-20による最新のアニュアルレポートを含む、各報告書に詳細が記述されています。本書の将来予想に関する記述は、記述時点におけるものであり、これに過剰な依存をされないよう警告します。